燃料電池関連用語・略語集
用語･略語解説
１．FCDIC（Fuel Cell Development Information Center ）和名：一般社団法人 燃料電池開発情報センター
燃料電池の技術開発および燃料電池システムの導入・普及促進を目的とするサービス機関として、1986年7月に設立された学術団体。シンポジウムや研究会を定期的に開催。
２．FCCJ(Fuel Cell Commercialization Conference for Japan)和名：燃料電池実用化推進協議会
我が国における燃料電池の実用化と普及に向けた課題解決のための具体的な検討を行い、政策提言としてとりまとめ、会員企業自ら課題解決に努力するとともに、国の諸施策へ反映させることにより、我が国における燃料電池の普及と実用化を目指し、もって、我が国の燃料電池産業の発展に寄与することを目的とした団体。政府への要望活動の窓口。（いわゆる、“燃料電池の業界団体”。自動車会社、定置用燃料電池メーカ、エネルギーメーカなどが参画））
３．HESS (Hydrogen Energy Systems Society of Japan)和名：一般社団法人水素エネルギー協会
水素エネルギーシステム並びに関連分野の学理と技術に関する研究・開発の推進を図るとともに、水素エネルギー社会の実現に貢献する幅広い活動を行うことを目的とした団体。
４．HySUT （The Research Association of Hydrogen Supply/Utilization Technology）和名：一般社団法人水素供給利用技術協会
水素エネルギーの供給および利用に関する技術開発、調査研究および普及啓発等を総合的に行うことにより、 水素の安定的かつ安全な供給の確保を図り、ユーザーの満足度を向上させ、水素エネルギー産業の健全なる発展に寄与することを目的として設立された団体。事業内容は、主として水素ステーションの安全性・信頼性やユーザー満足度を向上させるための研究開発等の活動、高圧水素に関わる機器の安全性評価、水素ステーション事業者と自動車会社との連携による新規需要創出活動など。また、水素に関わる国際標準（ISO TC197）の日本の審議団体としての役割を担う。
http://hysut.or.jp/index.html
５．NEDO （New Energy and Industrial Technology Development Organization）和名： 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構
日本最大級の公的研究開発マネジメント機関として、国の経済産業行政の一翼を担い、エネルギー・環境問題の解決および産業技術力の強化の二つのミッションに取り組む国立研究開発法人。
http://www.nedo.go.jp/
６.JARI （Japan Automobile Research Institute ）和名： 一般財団法人日本自動車研究所
クルマ社会の健全な進展に貢献することを使命とした公益法人の試験研究機関として、中立的、公益的な活動を行い日本の自動車産業の発展と自動車技術の進展とともに歩んできた団体。自動車のもつ役割の多様化、自動車に係わる環境規制の強化、国際競争の激化、自動車関連技術の高度化に対応した安全性を中心とした普及環境整備を取りまとめている。燃料電池の基礎研究で用いられる「JARIセル」を開発し、標準的な評価方法をとりまとめた。2016年4月に山梨県工業試験センターに設けられた「燃料電池評価室」は、NEDOプロジェクトの構成員であるJARIからの受託で、運営されている。
http://www.jari.or.jp/
7.FCA （Fuel Cell Association）和名：一般社団法人燃料電池普及促進協会
燃料電池の関連業界等が一体となって燃料電池の普及促進を図るとともに、CO2の削減に寄与することにより、我が国における環境負荷軽減に資することを目的として、2008年12月に設立された団体。主にエネファーム(家庭用燃料電池)の導入支援、普及促進のための調査及び研究、広報を行う。国のエネファーム導入補助金の申請窓口。
http://fca-enefarm.org/
８．技術研究組合FC-Cubic (Fuel Cell Cutting-Edge Research Center Technology Research Association)
FC-Cubic（エフシーキュービック）は、燃料電池関連企業と燃料電池基盤技術の研究を進めている大学、及び産業技術総合研究所が参画し、2010年4月2日に設立、産業技術総合研究所臨海副都心センターを集中拠点として活動を進めてきた技術研究組合です。現在、トヨタ自動車(株) 日産自動車(株)、パナソニック(株)、東芝燃料電池システム(株)、ＪＸエネルギー(株)、（株）本田技術研究所、日野自動車（株）の7社と6大学、１行政法人で構成されています。産業界の燃料電池及びそのシステムの開発を支える共通基盤的な研究を狙いとしており、研究成果の産業界への展開をはじめ、大学などの研究機関との橋渡し役、さらに日本全体の燃料電池研究の裾野の拡大や人材育成などにも取り組んでいます。
９．ISO (International Organization for Standardization ：国際標準化機構)と IEC（International Electrotechnical Commission：国際電気標準会議）
ISOとは、産業分野の国際標準を定める国際機関の一つ。本部はスイス・ジュネーブにあります。世界160ヶ国以上が加盟しており、各国の規格を策定する標準化団体で構成されています。日本からは日本工業規格（JIS）を策定する日本工業標準調査会（JISC）が参加しています。分野ごとに専門委員会（TC：Technical Committee）が置かれ、各国機関の産業界の代表の意見を調整して標準化を進めます。日本からは、JISCにより承認された審議団体（業界団体や学会等）から代表者が参加し、日本意見を反映させます。ISO規格には、用語や工業製品の安全基準や部品の仕様などを定めたものや、製法や工程、試験方法を定めた規格などがあります。電気、電子分野の標準化はISOでは扱わず、IEC（International Electrotechnical Commission：国際電気標準会議）が担当しています。
水素技術はISO/TC197 日本ではHySUTが審議団体です。
燃料電池技術はIEC/TC105 日本ではJEMA（日本電機工業会）が審議団体です。
制定状況、審議条項は、日本工業標準調査会のHPから入手できます。 規格は有料で、ISO/IECのSHOPから入手できます。一部の規格は、日本規格協会WEB STOREで和訳版を入手できます。
日本工業標準調査会: http://www.jisc.go.jp/index.html
ISO WEB STORE : http://www.iso.org/iso/prods-services/ISOstore/store.html
IEC WEB STORE : https://webstore.iec.ch/
日本規格協会WEB STORE:https://www.webstore.jsa.or.jp/webstore/Top/index.jsp?lang=jp
１０．Ｐ２Ｇ
Power to Gas の省略形。「to」を 「２」にしたもの。主に太陽光発電等の再生可能エネルギーにより発生した余剰電力或いは出力抑制電力等を利用し、水を電気分解して水素を取り出すことです。生成された水素は貯蔵され、水素ステーションや発電用に用いられます。 同じような「２」の使い方には、燃料電池自動車（FCV）等から電源供給するV2H (Vehicle to Home)やV2G(Vehicle to Grid)があります。
11.HEMS(Home Energy Management System)
家庭内のエネルギー監理システムをいいます。エネルギー監理システムとは、電力使用量の可視化、省エネ（CO2削減）の為の機器制御、ソーラー発電機等の再生可能エネルギーや蓄電器の制御等を行うシステムを意味します。
他に,次のEMSがあります。
CEMS （Cluster/Commnuity Energy Management System)地域内
BEMS （Building Energy Management System) ビル内
FEMS （Factory Energy Management System) 工場内
１２．ECHONET-Lite（エコーネットライト）
ECHONET-Lite（エコーネットライト）は日本国内の家電メーカーが中心となって設立されたエコーネットコンソーシアムにより策定されたHEMS向けの通信規格です。HEMSとスマートメーター間の通信が共通化されることでCEMSとの接続が実現されます。従来のECHONET（エコーネット）ではハードウエアの仕様も規定していましたがECHONET-Lite（エコーネットライト）では通信処理部のみを規定しています。 無線通信方式としてIEEE802.15.4も対象となります。
１３．JEMA(Japan Electrical Manufacutures` Association)
和名：一般社団法人日本電機工業会
電機産業の持続的発展のための施策立案・推進や政府・行政の諸施策への意見具申・政策提言、製品安全啓発の推進、標準化推進などを行う業界団体。
定置用燃料電池の国際標準化（ＩＥＣ／ＴＣ105）、ＪＩＳ化に関わる審議団体でもある。
14. KHK(高圧ガス保安協会) 和名の組織名から「ＫＨＫ」と呼ばれる。
英名：(The High Pressure Gas Safety Institute of Japan)
1963年に設立された経済産業省所管の法人。高圧ガス保安法または液化石油ガス法)などに基づく高圧ガス製造保安責任者試験・高圧ガス販売主任者試験・液化石ガス設備士試験などの資格試験・講習業務を実施。独立した第三者機関としての圧力容器や冷凍設備機器の法定検査・高圧ガス設備製造者に対する大臣認定のための事前評価など検査・認定業務を実施している。また、高圧ガスに関わる技術基準作成にも携わっている。
15. CCM（Catalyst Coated Membraneの略）
触媒層と 電解質膜で構成された燃料電池用電極膜です。電解質膜に触媒を塗布したり付着させることで形成されます。
16. GDL（Gas Diffusion Layerの略）
ガス拡散層とも呼ばれます。
反応ガスを触媒層に拡散させたり、生成水を円滑に排出させる役割や触媒層を支持する役割があります。カーボンペーパ等が使用されます。
17.MEA (Membrane Electrode Assembly）膜と電極を一体化させたもの。
CCMにGDLを合わせると、MEAとなります。MEAを一体成形することで、スタック積層が容易になります。
１８．燃料電池の種類別略号：燃料電池は主に電解質の種類で分けられます。
①PEFC（Polymer Electrolyte Fuel Cell）：固体高分子形燃料電池。イオン伝導性を有する高分子膜（イオン交換膜）を電解質として用いる燃料電池。運転温度80℃前後。
②PAFC (Phosphoric Acid Fuel Cell):りん酸形燃料電池。電解質として濃厚リン酸を使用する。運転温度170～200℃。
③MCFC (Molten Carbonate Fuel Cell):溶融炭酸塩形燃料電池。溶融した炭酸塩（炭酸リチウム、炭酸カリウムなど）を電解質として用いる。運転温度600-700℃。
④SOFC ( Solid Oxide Fuel Cell）:固体酸化物形燃料電池。電解質としてイオン伝導性セラミックスを用いる。運転温度は700-1,000℃。
⑤DMFC (Direct Methanol Fuel Cell)：直接メタノール形燃料電池。PEFCの一種で、燃料のメタノールを改質せず直接供給し発電する燃料電池。運転温度80℃以下。
⑥AFC （Alkaline Fuel Cell）:アルカリ電解質形燃料電池。電解質としてアルカリ電解液を使用。運転温度常温。
一覧表は次のURL参照
https://www.jema-net.or.jp/Japanese/res/fuel/images/syurui_01.pdf
19．アイオノマー(ionomer)
固体高分子形燃料電池（PEFC)の触媒・電極に加えられる電解質膜と同様の成分の化合物。
燃料電池の電極性能を向上させるために、電解質とアノード・カソード触媒層内の触媒（白金微粒子等）との接触点を多くすることや、反応ガスの拡散をよりスムーズにするために、一般的には両触媒層内に加えられます。量や種類、添加方法の最適化は、各研究機関のノウハウになります。